ポイントカードやクレジットカードを使う度に個人情報が取られるから注意

シニアがTポイントカードを使う度に使用者の嗜好や生活活動情報がツタヤに提供される。これは、Tポイントカードに限らず普通のクレジットカードを使うときも同様だ。知らないうちに知らない会社で特定個人情報が集められている。個人情報がたくさん集まるとその人のお金を使う嗜好や考え方が見えてくる。

ポイントカードやクレジットカードを使わないで現金主義のシニアは企業に個人情報が取られるリスクが少ない。取られても限定的な範囲になる。私はTポイントカードやクレジットカードを日常的に使っている。私のお金の使い方を調べ上げようと思えば直ぐにポイントカードやクレジットカード歴から推測ができてしまう。

シニアは現金主義の人が多い。現金による消費は使う人の個人情報が取れない。取れるとしたら、現金を受け取る側でその情報を入力するしか無い。ポイントカードやクレジットカードは使うた度に自動的に個人情報をデータにしてしまう。

60代のシニア、ポイントカードやクレジットカードの利用を限定すれば良い

シニアの購買動向は今後の企業の売上に相当影響し始める。シニアの人口が多くなるに連れてお金を持っているシニアがターゲットになる。ポイントカードやクレジットカードを日常的に使うシニアは使い方に注意する必要がある。意識しないで使い続けると知らないうちに個人情報を企業側に与え続けるリスクを高める。

個別の消費行動データを使って消費を誘導する

60歳代のシニアで頻繁にTポイントカードを使用している高齢者は将来の消費ターゲットになる。何かをお店でTポイントカードを使って買った後にあなたの嗜好にマッチした割引クーポンが与えられる。昔は、その割引クーポンがカスタマイズされてなく大雑把な情報でお客さんに提供されていた。今では、割引率や使用期限までカスタマイズできている。日常生活行動データがたくさん集まっていればいるほど購買活動を予測できるようになる。

ポイントを貯めることでポイントがお金に変わる魅力はシニア以外の世代で受け入れられている。現金で消費するときもポイントカードを提示することでポイントが付与される。クレジットカードでも同じである。お金に変身できるポイントは個人情報を提供する報酬である。

先日、指圧マッサージを受けに行った。60分3190円の全身指圧マッサージが200円引きになるやり方で支払いをした。EPARKというスマホアプリをダウンロードして指圧マッサージ店を予約すると料金が自動的に200円引きになる。その代わり、私の会員情報が指圧マッサージ店側に提供されることになる。

EPARKからこの後に指圧マッサージ店のキャンペーン情報メールが届いた。アンケート調査依頼のメールも届く。あの手この手で私に関する個人情報を取得しようとする。事前にこうなることは分かっていたので気にしていない。いつも、利用している指圧マッサージ店であるので私にとってはプラスになっている。これからは2990円で60分の指圧マッサージを受けることが出来るからだ。

特定用途だけにポイントカードやクレジットカードを利用すれば良い

私がTポイントカードを使う場所とモノは決まっている。ファミリーマートでコーヒーを買うときとぐらいしかない。クレジットカードは家族で外食するときや夫婦で食事する時以外に仕事で使う。使うクレジットカードもAmexしかない。クレジットカードを使うTPOを限定している。何でもかんでもクレジットカードを使うという習慣はない。

ポイントカードやクレジットカードを使う用途が固定されると企業が求める個人情報を多く取得できなくなる。マーケティング用途としてのデータの価値が下がる。シニアは企業側に提供する個人情報を限定することでポイントカードやクレジットカードを上手くコントロールすることが出来る。

Tポイントカードを使う回数と金額が少ないので私に関する個人情報は消費誘導の面で役に立たないかもしれない。いいお客さんに私はなれない。私の96歳の義父は現金しか使わない。Tポイントカードを持っているのだが、それを使うことを忘れている。持っていても使わなければ無いに等しい。

結論

ポイントカードやクレジットカードを使う度に個人情報が取られている。現金では個人を特定することが出来ない。ポイントカードやクレジットカードは個人を特定する会員情報が記録されている。その会員がポイントカードやクレジットカードを使ってどのような消費活動をしたかを追跡できるようになっている。

その人の消費活動が分かれば、その方のニーズや好みが読み取れるようになる。お金を使わせる広告やキャンペーンを個別に行える。シニアの消費行動の多くは現金が多いが、私の年代（60歳代）はポイントカードやクレジットカードを使い慣れている。70歳以上のシニアは現金主義の人が多い。

個人を特定する消費行動データが企業側に溜まると意図的にお金を使わせる広告やキャンペーンが出来るようになる。ポイントカードやクレジットカードを日常的に使うシニアはこの事を十分意識して使う必要がある。