保育士の資格を取れば60歳シニアでも仕事が見つかる?

TBSテレビ番組”VIVID”でグランドシッターという保育士アシスタントの仕事が紹介された。その番組を見た多くのシニアたちがすごい勢いでグランドシッター講座を提供する会社ホームページに殺到してホームページへのアクセスが出来ない状態であった。

これは何を意味するのか?

60歳以上のシニア男女が私にも出来る仕事として保育士関連の職を求めているということだ。

元気なシニアは人生100歳に構えて保育士の資格を取ったほうが良いのでは?

買い物時、1円で困ったときにどうするか?

自宅に帰る途中にスーパーマーケットに立ち寄る癖が私にある。何も買うものが無くても帰宅途中にスーパーに立ち寄ってしまう。時々、お買い得品に出くわすことが有る。そんなときに限って小銭の1円が足りない。1円が近くに落ちていないかレジの周りを探したこともある。

先日、ドン・キホーテで日焼け止めクリームを買った。レジの可愛い若い女性店員と無駄話をしながら買い物の支払いをしようとしたら、目の前のレジ近くに「4円まで1円玉をお使いください!」と書いてある1円玉が入ったトレーに気が付いた。

これは、何なのか?と女性店員に尋ねた!彼女曰く、「お客様の買い物時に1円玉が足りないで困る時に使える1円玉です。」と説明してくれた。

1円玉が無くて泣いた私を喜ばせるサービスだ!

どの様にすれば、65歳以上でも仕事を見つけられるのか?

60歳で再就職先と仕事を探すとき、人材紹介会社に依頼する。会社は65歳の方に仕事を紹介するよりも60歳の方が紹介する会社の数が多いと言う。5年という年齢の差は大きい。雇用する企業は、特別な技能や能力がない限り若い人を優先する。書類審査の段階で60歳を選ぶのが自然だ。

ただ、 

求める仕事に拘らなければ、早いもの順で65歳の方でも仕事は見つかる。一番早く見つける方法は、私の知人がやっている方法だ。既に65歳を過ぎている知人だが、色々な会社を渡り歩いて今も雇用されている。

65歳でも仕事が見つかる探し方(仕事に拘らないという前提条件で)

アドセンス広告売り上げは消費税対象外なので節税対策になる!

Google Adsense広告売り上げは、消費税課税がされない。

今までこんな事を知らなかった。平成27年からグーグルアドセンス広告売り上げに対して消費税が課税されなくなったそうだ。グーグルアドセンス売り上げが1000万円あれば、80万円の消費税の支払いが発生する思い込んでいたが税制改正後、消費税の支払いが無くなった。

はてな(株)のはてなブログのグーグルアドセンス広告の売り上げは凄いから相当のメリットがあるはずだ。仮に1億円アドセンスで稼いでいたら、800万円の消費税支払いが免除されているはず。

個人でグーグルアドセンス広告売り上げが1000万円以上ある人は限定されるが、会社として複数サイトを運営していれば、ボーナスのようなものだ。

グーグルアドセンス広告売り上げで稼げる人は少ない!

価格破壊でシニアが得をする物は何か?

割高なものが急激に値下がる。その原因は、色々ある。技術革新、需要と供給、競争激化、環境変化、季節、関税、法改正などである。シニアの生活で価格破壊から恩恵を受けるのは、日常生活品だけであろうか。

スーパーの特売日のチラシが新聞に入っている。このチラシで目玉商品を買いに朝早くからお店の前で並んでいる人たちがいる。老人、シニア、専業主婦だ。

低所得層、家計を取り仕切る主婦層たちが価格の変動に敏感だ。私のような仕事をしているシニア男性は、日常生活品の価格変動が分からない。日頃の製品価格相場の情報が入ってきていないからだ。

価格破壊で得するのはニーズが強い特定消費者層だ!

シニアにとって銀行は使い難い存在になっているのでは?   

「雨が降っている時に傘を貸さない。晴れの日に傘を貸す。」昔から銀行のイメージはこんなイメージだ。消費者にとって味方だというイメージはない。その銀行の存続が危惧され始めている。金利で稼ぐ時代でなくなり、技術革新の大波でフィンテックベンチャーが生まれて来た。効率の悪い運営をしてきた旧制代の銀行組織が変わろうとしている。銀行員のリストラが大手銀行から始まった。

私にとって今の銀行は、取り合えず、セキュリティーの意味合いでお金を置いておく場所でしかない。銀行にお金を貸してもメリットが無い。証券会社で投資信託にお金を回した方が利回りが断然良い。銀行は、今まで消費者と中小企業経営者を馬鹿にしてきた。その付けが今やってきている。賢い銀行員の若者たちは、転職会社に登録し始めた。その勢いが凄いと新聞に報道されている。

直ぐに転職できるスキルと処世術を持っている若手社員は優秀だ。40歳代、50歳代の銀行員は、自分に専門性が無いと売り込みが出来ないらしい。まあ、どの会社の社員も年齢が40歳、50歳代であると転職は難しい。

60歳定年延長で給与が半減して仕事量も労働日数も変わらない理不尽労働

60歳定年で会社を去る人、定年延長で65歳まで悪条件で働き続ける人。多くの会社員は組織にぶら下がって会社に依存した生活を長年してきた。その影響で定年時に定年延長(再雇用)のオプションが提示されると会社に残って働く選択をしてしまう。自分の意思で会社を退職する人は少ない。給与が半額になっても労働環境も同じでも、65歳まで働こうとする。

どこか可笑しいと思わないのか!

59歳の時に働いていた仕事量と日数が定年延長で再雇用された時と同じなんて誰が考えてもおかしいはずだ。同じ労働環境で働くのに給与が半額になる。それが当たり前のように会社員は考える傾向がある。と言うか、そんな社会の流れにまかれる。

定年再雇用は会社員と新しく雇用契約を結ぶので過去の労働条件は継続しないはずだが・・・?

65歳以上の労働意識を変える東京セカンドキャリア塾

東京都が65歳以上のシニアの就労支援を開始した。 8月10日から9月7日まで東京セカンドキャリア塾の第一期生募集が行われる。費用は無料だが、東京在住者が対象である。

東京セカンドキャリア塾

東京在住の65歳以上のシニアで時代に取り残されている人は、このセカンドキャリア塾に参加して見る事をお勧めする。

働きたい65歳以上のシニアへの就業サポート

シニアは東京五輪オリンピック大会ボランティアでどう参加、働くべきか?

東京 2020 オリンピック・パラリンピック競技大会が下記のスケジュールで開催される。

◆ 開催日程
オリンピック競技大会:2020 年7月 24 日(金)~8月9日(日)
パラリンピック競技大会:2020 年8月 25 日(火)~9月6日(日) 

この東京オリンピックをサポートするボランティア募集が9月中旬から始まる。ボランティア応募ページは、特別応募ページが別途開設される。現時点(2018年9月5日現在)では、まだ、応募が出来ない。

東京五輪オリンピック大会ボランティアについては、色々な批判が出ている。「ブラックボランティア」、「やりがい搾取」とかだ。こんな批判が出るのは、ボランティアは無償ではないという事が知られているからである。

応募条件と待遇を見て見るとこんな批判が生まれても不思議ではないと思える。

時間が自由に使えるシニアは、どう参加して働くべきか?

個人事業主と確定申告、消費税と個人事業税

2月中旬から今年の確定申告が始まる。今週中に青色申告専用のソフトに経費をすべてインプットしなければならない。個人事業主であるので2日間あればインプットされていない経費をすべて終えられる。確定申告書は、青色申告専用のソフトに印刷させればすぐに出来上がる。

問題は、事業売上が1000万円を越えないようにすることだ。個人事業主にとって売上が1000万円以上になると消費税と個人事業税が発生する。出来るだけ余分な税金は支払いたくない。若い時と違ってお金をたくさんいらない。老後の生活が余裕で過ごせる収入が確保できればそれでよい。

中途半端に売上が1000万円以上にすると実入りの収入が減ることになるからだ。どうせ、売上が1000万円を越えるならば、2000万円以上にしたい。

ただ、

そのために仕事に追われるならば2000万円なんてほしくない!老後は、年金収入もあるので事業売上は1000万円以下で丁度良い。

シニアの個人事業主は売上1000万円以下に抑えて余計な税を逃れるべし!